このところの物価高は小さなカレー店の経営を著しく圧迫しています。大量使用する国産の有機玄米、玉葱、トマト、生姜、ニンニクなどの野菜、オリーブオイルや紅花油(オレイン酸含量の高いタイプ)の価格高騰には本当に参っています(‘Д’)(‘Д’)。生産者が物流コストや人件費上昇などを理由に便乗値上げしている面もあるのではないか?と疑いたくもなります。
店主は昔からSNSやラインは一切やりません。スマホは仕事に関わることを調べたり、仕入先との電話や仕入れ注文以外はほとんど使いません。結果的に乗り物内でスマホとにらめっこすることもないのですが、いつも店関連の反省点やもっと工夫すべき点について、電車内で色々と考えています。国内外ではSNSなどによって偽情報が容易に拡散、氾濫。超大国の大統領選、つい最近では総裁選でもステマが問題になったケースもあります。
先日、高級飲食店を経営する友人から逆ステマらしき経験をしたとの話を聞きました。今年、50代くらいの男女が来訪。その二人と思しきヒトが日にちを変えて匿名にて店の評価を飲食サイトに投稿。投稿内容的には友人の店をさり気なく貶める感じだったとのこと。しかも、一人の投稿文は長く、詳しく、店の写真も掲載する一方で、他店の利用状況は判らないように閲覧を制限。もう一人のコメントは短く、写真もなく、他店の閲覧制限はなし。友人が競合店らしき店を当たりを付けて調べたところ、二人ともその店を少し前に利用し、絶賛投稿していたそうです。裏は取れないものの、何らかの利害関係が彼らと競合店もしくは関係組織間であったように感じたそうです。こんなことが本当にまかり通っているとすれば、飲食店にとっては大変な営業妨害です。おそらくAIを駆使しても事実関係を裏付けることは困難と思われます。トクリュウ(匿名・流動型犯罪グループ)のように緩やかな結びつきで離合集散を繰り返しているのかもしれません。
さて、このところ国防の重要性ならびに防衛予算の大幅増額(物価高、実質賃金が上がらない我が国民には正に「泣きっ面に蜂」です)がクローズアップされています。有事の際、我が国はどのように対処するのか?長い歴史を経て永世中立国になったスイスは20~50歳までの男性は全て兵役義務。女性も任意で志願できるようです。万が一他国からの侵攻、攻撃があった場合は何時でも戦える準備をしているとのこと(EUや米国からの支援を一切受けることなく)。
さらに店主が注目しているのはインドのモディ首相的外交。他国へのイエス、ノーがはっきりとしているだけではなく、自国民にとって最良の外交を常に考え、実行している点です。今の日本は非常に難しい立ち位置ですが、永世中立国的国家ならびにインドのモディ首相的外交が求められているように感じます。誰しも戦争はしたくないですし、一方的に侵攻されることを回避したいのは当然です。日本にもヘンリー・キッシンジャーのような知の巨人、現実主義の政治リーダーが必要です。国内外で難題山積。政治家の先生方、国民のために党派を超えて真剣に仕事をしてください。期待しています!
